なぜ高性能の家が増えてきているの？？＃03

なぜ高性能の家が増えてきているの？？の最終章になります。

これまでのシリーズ記事↓

なぜ高性能の家が増えてきているの？？＃01住宅歴史編

https://www.nacca-design.com/log-20190606/

なぜ高性能の家が増えてきているの？？＃02需要編

https://www.nacca-design.com/log-20190924/

最終章は文字量と情報量が多いので前編後編に分けさせていただきますm(_ _)m

今回の題材となった高性能住宅はなぜ省エネ性能が必要か？？と言うことが本質となります。

世界的に環境意識が高まるなか、日本もさまざまなエネルギー問題を抱えています。

日本のエネルギーの需要と供給のバランスについては
2020年末から2021年始に訪れた寒波によっておきた電力不足の報道で再確認をしたのではないでしょうか？？
なぜ電力不足はおきたのでしょう？？

大きな要因の一つは
寒波による冷え込みで暖を取るために多くの家庭が電力を必要としたためです。

下の国土交通省の『我が国の住宅ストックをめぐる状況について』の資料をご覧ください。

こちらの資料を見てお伝えしたい事は、

日本の既存住宅は無断熱の32％の家と断熱性能が低すぎる（冬の期間室温が10以下になる）58％、日本の家9割が燃費の悪い家なのです。

日本列島に寒波到来し、私たちは生命・健康を維持するためにエアコンや暖房機器を可動するそれは当たり前の行動なのですが、同時間帯に90％の日本の世帯が使用すると電力不足になります。

電力不足ならもっと発電すればいい！！とそんなに簡単なものではないのです。
なぜなら日本は2011年以降、エネルギー自給率の低下、電力コストの上昇、CO2削減量の増加、他国からエネルギー資源の輸入などの課題に直面しているのです。

主要国の一次エネルギー自給率比較（2018年）

我が国のエネルギー自給率（2018年）

出典：経済産業省　資源エネルギー庁　2020　日本が抱えているエネルギー問題より

https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/energyissue2020_1.html

日本の化石燃料輸入先（2019年）

出典：貿易統計

経済産業省　資源エネルギー庁　2020　日本が抱えているエネルギー問題より

https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/energyissue2020_1.html

2050年に向けてさらにエネルギー問題と向き合う必要がある私たちの暮らしには、省エネが当たり前の時代がすぐそこまできています。

この後の長文は住宅関係の情報を中心に省エネの歴史にをまとめてみました。

ご興味がある方はこのままスクロールしてご覧ください。

地球規模の省エネ活動のきっかけ

大きなきっかけは、1992年にブラジルのリオデジャネイロで開催された環境と開発をテーマにした国連会議、地球サミット（国連環境開発会議）でした。

1992年地球サミットざっくりの概要

・気候変動を抑制するために大気中の二酸化炭素濃度を削減する国際的な枠組み

・地球上の生物多様性「種」「遺伝子」「生態系」の要素で包括的に保護・保全・生物資源の持続可能な利用を行う

・森林の保護・育成を世界規模で協力する

・持続可能な開発を実施するために各国政府が取るべき自主的行動計画のアジェンダ21

アジェンダ21は、2015年に2030アジェンダとして採択しされ「SDGs（エスディージーズ）（Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標））」となりました。

省エネの歴史　時系列に並べてみた

1979年　省エネ法（正式名：エネルギーの使用の合理化に関する法律）

日本は1973年と1979年に起こった2度のオイルショックで、エネルギーの管理体制とエネルギー使用の合理化に向けた基本方針を打ち出したのです。

その後、日本は昭和から平成へと変わり、家電をはじめ、エレクトロニクス業界の最盛期で、自動車産業とともに産業の中心を担ったのもこの頃です。

1991年　ドイツの物理学者ファイスト博士が考案したパッシブハウスの省エネ基準が確立される。
パッシブハウスの超高性能な省エネ基準と厳しい評価方法は世界的にみても高い性能基準となり世界基準の断熱性能のフラッグシップとなる。

1992年　地球サミットで「気候変動に関する国際連合枠組条約」地球温暖化対策に世界全体で取り組む事が決まる

1997年　地球温暖化防止京都会議（COP3）で温室効果ガスの削減目標が打ち出される。日本は1990年比で2008～2012年に6％の温室効果ガスの排出量削減を義務付けられる。

温室効果ガスには二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロンガスがあります。ここからの排出量削減を数値化した具体的な取り組みが始まります。

1998年　省エネルギー法改正　トップランナー制度

日本政府は機器の製造メーカー・輸入事業者に対し、温室効果ガスの削減を満たす高い省エネ基準の製品開発、技術進歩を求め、製品へ目標年度と省エネ基準の達成率を報告する制度を設けました。

2000年　JISによって省エネルギーラベリング制度導入

製造業者・輸入業者が省エネ性能をラベルで表示し、省エネ機器の普及を促進する取り組みが始まる。

同年　　低排出ガス車認定制度導入

　　　　自動車の排気ガスによる有害物質の排出カズ規制値がどれくらい削減されているか示す制度が始まる。

同年　「住宅の品質確保の促進等に関する法律」が公布される　住宅性能表示制度により住宅の性能基準（H11基準：次世代省エネ基準）、共通ルールが設けられ、消費者による住宅性能の相互比較を可能にする取り組みが始まる。日本を都道府県ではなく気象、気候が近い地域を6つに分けたものを地域区分といい6区分に分かれた。住宅性能をしめす値、Ｑ値・μ値・Ｃ値の性能基準値が導入される。